変動0.575%で借りて、2回も金利が上がった。それでも後悔していない理由｜パッシブハウスと住宅ローンのリアル

いえお

「変動金利で借りて、今もう上がってるよね？大丈夫なの？」——最近、本当によく聞かれます。今日はうちの住宅ローンの中身を、包み隠さず全部お話しします。

たてよ

数字の話は夫のいえおが、暮らしの実感は私が担当しますね。

住宅ローンを変動金利で借りた人にとって、2025年からの金利上昇は気が気じゃないニュースだと思います。「変動なんて選ぶんじゃなかった」と後悔している人もいるかもしれません。

結論から言います。うちは借りてから2回、金利が上がりました。それでも後悔していません。なぜなら、上がることを前提に計算してから借りたからです。

この記事では、うちの実際の金利推移・借りるときに考えたこと・これからの返済計画を、リアルな数字とともに公開します。同じように変動金利で家を建てた人、これから建てる人の参考になればうれしいです。

※この記事は2026年6月時点の情報です。金利や住宅ローン控除の制度は変わることがあります。最新の正確な情報は各金融機関・国税庁の公式サイトでご確認ください。また、最適な返済方法は各家庭の状況によって異なります。判断に迷う場合は、貯蓄型の保険商品を売りつけてこない中立的なFP（ファイナンシャルプランナー）への相談をおすすめします。

うちの金利、実は2回上がっています

まず、うちの住宅ローンの基本情報です。

• 借入額：建物に充てた分を中心に、大きめの金額（具体額は伏せます）
• 返済期間：35年
• 金利タイプ：変動金利
• 借入時の金利：0.575%

そして、この金利が実際にどう動いたか。通帳と返済予定表から拾った、正確な推移がこちらです。

きれいに3段階で上がっているのが分かります。日銀の利上げに連動した、変動金利の典型的な動きですね。0.575%から0.971%へ。約1年半で0.4%近く上昇しました。

たてよ

正直、最初に「上がった」って聞いたときは少しドキッとしました。でも、いえおが落ち着いてたので「あ、想定内なんだな」って。

いえお

そう、ここが一番伝えたいところで。上がること自体は最初から織り込んでいたんです。

なぜ「変動金利」を選んだのか

金利が上がると分かっていて、なぜ変動を選んだのか。理由はシンプルで、「上がっても耐えられる」と計算で確認できたからです。

借りる前に、私はこういうシミュレーションをしました。

• 金利が2%まで上がったら、月々の返済はいくら増えるか
• その増えた金額を、今の家計で払い続けられるか
• 万が一それ以上に上がったら、どう動くか

計算した結果、2%まで上がっても家計が回ることを確認できました。だから変動を選んだんです。「なんとなく安いから」ではなく、「最悪のケースでも大丈夫だと数字で確認したから」変動にした、という順番です。

今の金利は0.971%。まだ2%には届いていません。つまり、今のところは完全に想定の範囲内ということになります。

いえお

変動金利が怖いのは『いくらまで上がっても耐えられるか』を知らないまま借りるからだと思うんです。上限の見当がついていれば、ニュースで金利が上がってもうろたえずに済みます。

家を「50坪→43坪」に小さくした理由

もうひとつ、家づくりで大事にした判断があります。それは「予算をオーバーしそうになったら、性能ではなく広さで調整する」ということです。

うちは当初、50坪くらいの家を考えていました。でも見積もりを詰めていくと、予算を超えそうになった。そこで私たちが選んだのは——家を43坪まで、7坪小さくすることでした。

断熱性能や気密性能はパッシブハウスの水準を守ったまま、面積だけを削りました。なぜなら、性能は後から変えられないけれど、広さは暮らし方の工夫でなんとかなると考えたからです。

たてよ

正直、最初は「7坪も小さくして大丈夫かな」って不安でした。でも実際に住んでみると、全然狭く感じないんです。むしろ家全体が均一に暖かいから、廊下も含めて家中どこでも使えて、体感としては広いくらい。

いえお

性能を落として広い家にしていたら、たぶん『広いけど寒い部屋』が増えていたと思う。それなら、家中が快適な小さめの家のほうが、結果的に使える面積は広いんですよね。

「生活が苦しくなってまで、大きな家を建てない」。これがうちの基本スタンスです。予算は最初にしっかり把握して、無理のない範囲で建てる。オーバーしそうなら、広さで調整する。これは家づくりで後悔しないために、すごく大事な考え方だと思っています。

金利が0.7%を超えても、あえて繰り上げ返済していない理由

ここからは少し踏み込んだ、お金の話です。

住宅ローンには「住宅ローン控除」という制度があります。ざっくり言うと、年末のローン残高の0.7%が、13年間、税金から戻ってくる制度です（※2024年以降に入居した場合。条件は世帯や住宅性能で異なります）。

ここで、金利と控除を並べてみます。

教科書的に言えば、金利が控除の0.7%を超えた時点で、繰り上げ返済したほうが理屈の上ではお得です。うちの場合、2025年に0.725%へ上がった時点で、すでにこのラインを超えています。

では、なぜうちは繰り上げ返済をしていないのか。理由は3つあります。

① そもそも、一括で返せるほどの現金が手元にないから。正直な話、これが一番大きいです。ローン残高をまとめて返せるような現金は、うちにはありません。だからこそ、限られたお金をどう使うかを真剣に考える必要がありました。

② 手元の現金を確保しておきたいから。子供が3人いると、これから教育費がかかります。急な出費もある。仮に返せるお金があったとしても、それを全部返済に回して手元を薄くするより、現金を持っておくほうが安心だと判断しました。

③ 投資に回したお金を、崩さず続けたいから。うちは、いわゆる「オルカン」（全世界株式のインデックス投資信託）を毎月コツコツ積み立てています。長い目で見れば、この投資の期待リターンは、ローン金利の0.971%を上回ると考えています。だとすれば、投資を崩して0.971%のローンを返すより、投資を続けたほうが家計全体ではプラスになる——そう判断して、積立を止めずに続けています。

そのうえで、住宅ローン控除が終わる13年後を、ひとつの区切りと考えています。控除のメリットがなくなるタイミングで、それまでに育てた資産の状況を見ながら、まとめて返済するかどうかを判断する。これがうちのざっくりとした計画です。

たてよ

ここは大事な注意点なんですが、投資は元本保証がありません。値下がりして損をする可能性もあります。だから「ローンを返さず投資すれば誰でも得する」という話ではないんです。あくまで、リスクを理解したうえでの『うちの判断』として聞いてくださいね。

いえお

0.271%のコストは、いわば『現金を手元に置いておくための保険料』だと考えています。理屈の上では損でも、家計の安心という意味では納得しているんです。

大事なのは——「分かった上で、あえてそうしている」ということです。なんとなく放置しているのではなく、損得を計算した上で「うちはこうする」と決めている。ここが、後悔しない家計管理のポイントだと思います。

たてよ

ここは家庭によって正解が違うところだと思います。だから、もし迷ったら、貯蓄型の保険商品を売りつけてこない中立的なFPさんに相談してみてくださいね。うちの話はあくまで『うちの場合』です。

電気代が安いから、ローン返済に余裕が生まれる

最後に、パッシブハウスとローンの意外なつながりについて。

うちは5人家族・エアコン1台を一年中つけっぱなしにして暮らしていますが、電気代の実質負担は月平均1.3万円ほど（売電を差し引いた金額・23ヶ月の実測）です。一般的な九州のオール電化5人家族だと、夏や冬は月3〜4万円を超えることも珍しくありません。

つまり、毎月1〜2万円、光熱費が浮いている。この浮いたお金が、ローンの金利が上がった分を吸収してくれているんです。

いえお

金利が0.4%上がっても、その分の返済増を光熱費の削減でカバーできている。高性能な家は、家計の『守り』としても効いてくるんだと実感しています。

家の性能にお金をかけるか迷っている人は、ぜひこの視点を持ってみてください。光熱費の削減は、ローン金利の上昇に対する、地味だけど確実な備えになります。

まとめ：調べてから決めると、後悔しない

長くなったので、最後に要点をまとめます。

• うちの変動金利は0.575%→0.971%へ、すでに2回上がった
• でも借りる前に2%までのシミュレーションをしていたので、想定内
• 予算オーバーしそうなときは、性能ではなく広さ（50坪→43坪）で調整した
• 金利が控除の0.7%を超えても、手元資金確保のためあえて繰り上げ返済せず、13年後の一括返済を計画
• パッシブハウスの光熱費削減が、金利上昇分を吸収してくれている

住宅ローンも家づくりも、怖いのは「分からないまま決めること」です。逆に言えば、調べて、計算して、納得してから決めれば、後から金利が動いても慌てずに済みます。

うちは、たまたまパッシブハウスを選びました。でも大事なのは「パッシブハウスかどうか」ではなく、予算と性能のバランスを、自分の家計に合わせて納得いくまで考えることだと思っています。

たてよ

数字は少し難しかったかもしれません。でも『無理しない』『調べてから決める』——これだけ覚えて帰ってもらえたら、私たちはうれしいです。

いえお

最後にもう一度だけ。返済方法の最適解は家庭ごとに違います。判断に迷ったら、貯蓄型の保険商品を売ってこない、相談料をきちんと取るタイプの中立的なFPに相談してみてください。それでは、また次の記事で。

【参考】住宅ローン控除の最新の制度内容は国税庁公式サイトでご確認いただけます。金利の見通しは各金融機関の公式情報をご参照ください。